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取手の相場師

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2008.03.18

社名が漢字の不動産株と社名がカタカナの不動産株

　節分天井彼岸底という相場格言がある。節分の頃に高値を付けた株価は、３月中旬まで調整し、丁度彼岸の頃に底入れする、という経験則だが、彼岸の入りとなった17日、日経平均株価は、先週末比で454円09銭安となった。３月３日の日経平均株価寄値は、１万3412円87銭。昨日の終値は、１万1787円51銭。３月相場に入ってからでも、値幅にして1600円、率にして12％を超える下落に見舞われているとあって、彼岸が明ける24日までに、一旦の底入れが期待されるところ。

　下げ過ぎた反動。いわゆるひとつの自律反発があるとして、どの銘柄を狙うのか。塩漬けミイラ化している銘柄に、ナンピン買いを入れる。年初来の下落率が50%を超える大幅下落銘柄にツッコミ買いを入れる。信用取引の取り組みが拮抗している銘柄に、ショートカバーを誘うような買いを入れる。人それぞれだろうが、簡易銘柄スクリーニングを利用して、リバウンドが期待できそうなセクター、銘柄を「東証１部市場」「年初来下落率50％以上」「時価総額5000億円以上」のスクリーニング条件から探してみた。

＜年初来下落率50超の東証１部銘柄＞
　銘柄　　　　　年初来下落率　　時価総額
8830住友不動産　▼66.01％　　7251億円
5333日本碍子　　▼61.80％　　5911億円
4062イビデン　　▼61.40％　　6184億円
7261マツダ　　　▼52.20％　　5078億円
6305日立建機　　▼51.10％　　5442億円
7733オリンパス　▼50.56％　　7365億円
3407旭化成　　　▼50.36%　　7083億円

　下落率の大きさで、銘柄を選ぶのは愚の骨頂である。そんなことは、百も承知で敢えて、年初来下落率50%超をスクリーニング条件としたのは、いま実需の売りを浴びているセクターを推し量るためである。建設資材の価格上昇をこれまでゼネコンに押し付けてきた大手不動産。円高が収益を圧迫する電機、自動車、精密機器。改正建築基準法によって官製不況の真っただ中に突き落とされた住宅メーカー。これらのセクターは、株価トレンドは下向きであっても、地価公示価格の発表、円高修正局面、住宅着工件数の底入れなどの材料が出れば、見直し買いが期待できる。

　タイミングよく買いを入れることができれば、そこそこの鞘取りが狙えるのではないだろうか。地価公示価格は、１月１日に鑑定し、審査を行った上で正常な土地価格として、３月下旬に発表される。不動産流動関連として、一時期脚光を浴びた新興市場の不動産株や、昨年上場来高値を更新したものの、現在は、半値水準まで下落している大手不動産株あたりは、タイミングよく買いを入れるというタイミングにあるのかもしれない。　

＜不動産株の株価はぼろぼろのダチョウ＞
　銘柄　　　　　　昨年来高値　17日終値　　下落率
8801三井不動産　　4000円　　1730円　　▼56.75％
8802三菱地所　　　4070円　　2205円　　▼45.82％
8830住友不動産　　5270円　　1458円　　▼72.33％

2338アセットＨＤ　283000円　65200円　▼76.96％
8922アイディーユ　229000円　70400円　▼69.25％
8941レイコフ　　　223000円　18350円　▼91.77％

　東証１部市場の不動産株と新興市場の不動産株。社名が漢字の不動産株と社名がカタカナの不動産株。括り方はどうでもいいが、下落率は、新興市場の不動産株、社名がカタカナの不動産株の方が、大きな数字となっている。株は安い時に拾って、高くなったら売るのが基本とされているが、安くなるには、安くなるだけが理由があるものである。安物（銘柄）買いの銭失いとならないように、株価水準の高い東証１部上場の社名が漢字の銘柄に、鞘取りの狙いを絞ってみたい。